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2014年4月

2014年4月21日

1円硬(軟)貨

 最近、小銭入れに1円硬貨がやたらと多くなってきた。消費税率が5%のときよりも8%の方が釣銭で1円硬貨を使うことが多くなったからだ。そこで知らず知らずのうちに、小銭入れに1円硬貨が増えている。

 だが、1円硬貨は軽いので、小銭入れが膨らむ割には重量感が乏しい。原料はアルミニウムらしいので、軽いだけでなく他の硬貨よりも柔らかい。したがって1円硬貨の場合には、1円「硬貨」ではなく1円「軟貨」といった方が正確なのではないか、などと冗談を言いたくなってしまう。

 ずっとこの間、1円硬貨はあまり製造されていなかったようだ。スーパーやコンビニなどの小売店以外では1円硬貨を使用することが少ない。さらに電子マネーが普及してきたことも理由のようである。しかし、消費税率が5%から8%になったので、使用頻度が高くなってきた。

 このようなこともあって、造幣局では今年の1~3月に1円硬貨の製造を急いだ。4月の増税までに間に合わせるためである。新聞報道などによると、一般流通向けに製造するのは約4年ぶりとのことであり、今年度も製造を予定しているという。

 ネットで調べてみたら、1円硬貨を1枚製造する原価は1円以上かかるという。原料のアルミニウム地金の価格変動によって、多少は製造コストが違ってくるものの、1枚製造するためのコストは約3円らしい。

 また、消費税率が上がって感じる変化の一つに、電車などの運賃がある。切符を購入して乗車すると10円単位なのだが、ICカードだと1円単位の運賃になる。同じ乗車区間でも運賃が二重価格になった。そのためICカードでも運賃や残高が1円単位で表示される。

 だが、たかが1円、されど1円である。1円硬貨が数枚だと何となく軽んじてしまいがちだ。わずか数円という感覚である。しかし、自動引き落としの支払日に1円不足していてもダメである。それに1円硬貨だけでも、1億枚ためれば1億円なのである。そのように考えると、1円といえども「軟貨」にあらず。やはり「硬貨」と呼ぶのがふさわしいのかも知れない。

 そんなことから、事務所の空きケースにここ何年間か貯めてきた50円硬貨を数えてみたら、今日現在で15万4650円になっていた。なぜ50円硬貨を貯めはじめたのかを説明すると長くなるので省くが、4、5年前から小銭入れに入っている50円硬貨だけを取り出して、その都度、小さなプラスチックケースに入れてきたのである。ちょうど3093枚たまったことになる。

 1億円は50円硬貨200万枚なので、あと199万6907枚足りない。まだまだ遠い道のりである。

2014年4月14日

もの忘れ

 このごろは歳とともにもの忘れが激しくなってきた。つい最近のことが思い出せない。ずっと昔のことは覚えているのに変な感じだ。

 仕事以外ではあまり本を読まなくなった。読まない時には2~3週間も本を読まないこともある。その反面、読みだすと立てつづけに2、3冊を4、5日間で読んでしまう。そんなことを周期的に繰り返している。

 先週は文庫本を3冊ほど一気に読んだのだが、3冊目を読んでいる時のことである。この本の前には何を読んだんだっけ、と考えたのだが全く思い出せない。1冊目に読んだ本はタイトルも著者も大まかな内容も覚えているのに、直前に読んだ本についてはタイトルや著者はもとより、どんな内容だったかも忘れてしまっていたのである。

 そこで必死に思いだそうとしたのだがダメである。もの忘れがひどくなったものだ、とがっかりしていたら、そうだ! と思いだした。ある期間だけ記憶がなくなってしまうという筋書きの本を読んだのである。自分が犯罪を犯したような気がするのだが思い出せない、記憶を喪失している間に犯罪を犯していたという内容の本だった。もの忘れ、もの忘れという嘆きが、直前に読んだ本を思い出すキッカケになったのである。これには苦笑するしかなかった。

 最近のことを忘れてしまうのは自分だけではないようだ。3月11日に政府はエネルギー基本計画を閣議決定したが、原発を重要なベースロード電源と位置づけている。再稼働や新増設などへの道を開いたことになる。福島第一原発事故は終息していないし、原因の究明もできていないのにである。

 安全基準を満たせばという条件なのであろうが、従来も安全基準を満たしていたのではなかったか。もちろん福島第一原発の事故を受けて安全基準を強化したのだろうが、本当に安全なのだろうかという疑問を払拭することはできない。もし、本当に安全だというのであれば、電源三法交付金制度いわゆる原発交付金を廃止しても良いのではないかと思う。原発交付金は、建前としてはいろいろな理由をつけているが、本質は「危険手当」だ。本当に安全と言い切るならば、「危険手当」の必要はない。「危険手当」をなくせば、特別会計支出も含めてコストを低減することができる。国民も産業界も大いに歓迎するところではないだろうか。

 あれ、もの忘れについて書こうとしていたはずだった。途中からすっかり忘れてしまったようだ。

2014年4月 7日

消費税増税と賃上げ

 4月1日に1人で飲みに行った。開店時間に合わせて店に入ったので、その日、最初の客である。今年になってから初めてなので、飲み屋さんからすればありふれた台詞だが「あら、久しぶりね」といわれた。そこで「消費税が上がるまで飲みに来るのをじっと我慢していたんだよ」と冗談をいったら喜ばれた。消費税増税で客足が減るかも知れないと心配していたが、増税後の最初の客がそんなことを言ってくれたのでありがたい、ということのようだ。

 コンビニで飲み物などを買っても、たしかに値上がりを実感する。たとえば105円だった商品が108円になったのなら、そうだ消費税が3%上がったのだ、という程度でさほど値上がりを感じない。しかし128円だった商品が131円になっていると、値上がりを実感する。1円の単位での変動ならともかく、10円の単位で値段が変わっていると増税の重みを感じてしまう。

 今年の春闘は、政府の財政政策や日銀の金融政策の恩恵に与っている大企業などを中心に、近年にはない賃上げ幅になった。久しぶりにベースアップした企業もある。だが、これらの企業のほとんどは、これまでも毎年、賃上げしていた。問題は賃上げができない中小企業が多いという現実である。下請けや孫請けの中小企業の中には、消費税増税分を取引先から徴収(一般には「転嫁」)できないという企業も少なくない。

 一部では非正規雇用の人たちも賃上げしたという企業もある。だが、本当に賃上げといえるのだろうか。たとえば最低賃金が800円以下の地域で、時給800円で働いているパートの人に24円の賃上げをしたとしよう。賃上げ率は3%だ。したがって単純計算ではあるが、消費税増税を考えると実質的には賃金据えおきと同じことになる。正規雇用の人たちでも、賃上げとは無縁な中小企業で働いている人たちは多い。賃金据えおきとは、実質的には賃下げと同じである。

 マスコミは賃上げやベースアップについては大きく取り上げるが、実質的には賃下げになっている人たちがたくさんいるという現実も、もっと報道すべきではないだろうか。

 ちなみに冒頭の飲み屋さん。価格据えおきの方向で努力しているようだ。

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