１兆６８２３億円市場

　６月下旬は上場企業の株主総会が集中する。３月決算の企業が多いからだ。決算結果は５月中に発表されるので、主要な物流企業の決算が出そろった。連結決算の売上高をみると、日本通運１兆７５２４億円、ヤマトHD１兆３７４６億円、SGホールディングス８３５０億円、日立物流６２４５億円、セイノーHD５４３４億円、山九４３４４億円、郵船ロジスティクス４０６０億円、センコー３３３８億円、近鉄エクスプレス２８１５億円、福山通運２５５４億円といったところである。

　ところで、主要な物流企業の決算結果が出そろうこの時期になると、毎年、考えることがある。それは市場規模ということだ。

　１兆６８２３億円というのは何という会社の売上高かご存知だろうか。実はこの金額は１社の売上高ではない。出版科学研究所発表の２０１３年における書籍・雑誌の推定販売金額である（電子書籍を除く）。内訳は書籍が７８５１億円、雑誌が８９７２億円（月刊誌等７１２４億円、週刊誌１８４８億円）である。書籍・雑誌の販売金額はピーク時の１９９６年（２兆６５６４億円）の約６３％まで縮小してしまった。

　日本通運の売上が１兆７５２４億円なので、書籍・雑誌は日通１社の売上よりも少ないことになる。そのような市場規模のなかで、書店やコンビニなどの小売店、取次（本の問屋）、版元（出版社）、印刷・製本業界、デザイナーなどの関係者、カメラマンや著者、さらに加えるなら書籍や雑誌を取り扱っている倉庫・運送事業者などが飯を食っている。

　もちろん、これらの中には書籍・雑誌以外の取り扱いをしている企業もある。だが、書店や取次、出版社などは１兆６８２３億円の中でほぼ１００％食べているといって良いだろう。

　出版社もリスクを避けたいので、なかなか出版契約をしてくれない。バブルのころはビジネス書も売れたので、出版社の方から執筆依頼のオファーがあったものだ。バブル崩壊後も５、６年前ごろまでは、書きたい本のテーマがある時は出版社に企画書を持ち込めばほぼ出版契約ができた。ところがここ２、３年は、原稿を書き上げて、その原稿を読んでもらった上で出版交渉という形になってきた（少なくとも自分の場合には）。

　拙著が売れないのは決して市場規模の問題ではないが、分け前が極めて少ないのは当然かもしれない。それでも、１兆６８２３億円市場の片隅で細々と生きていこうと思っている。